東京株式市場では、日経平均株価は続落。
5日の米国で9月雇用統計を控えていることや3連休前ということで、様子見気分が強く、前日終値近辺でのもみ合いに終始した。
朝方は急ピッチな上昇に対する反動で利益確定の売りや戻り待ちの売りに押されたが、その後は押し目買いが入り、プラスに転じる場面もあった。
33業種中、プラスは19業種だった。
値上がり率1位は、消費者金融を中心とするその他金融だった。
5日付日経新聞で、プロミスの業績について、上振れ観測の記事が掲載されており、同業他社にも物色の矛先が向かった。
空売りを入れていた投資家の買い戻しも入っている。
ほか、内需関連株の上昇が目立つ。
石油石炭製品、鉱業、商社といったエネルギー関連銘柄も堅調。
4日のＮＹＭＥＸで原油先物価格が再び1バレル＝81ドル台となったことが手がかり材料となった。
半面、米国でハイテク株が売られた流れや米雇用統計を見極めたい、との見方からハイテク株が売りに押されたほか、海外非鉄市況の下落を受けて鉄鋼や非鉄金属などもさえない。
バルチック指数の下落を嫌気し、海運株も軟調。
個別は、9月携帯電話純増数が1位を維持したソフトバンクが高く、下方修正したカシオがストップ安。
アインファーマとＣＦＳが経営統合すると発表しており、交換比率の有利なＣＦＳに買いが集まった。
競争激化への懸念からマツモトキヨシＨＤが売りに押された。
そのほか、新興市場でも時価総額上位銘柄を中心に買いが入り、引き続き上昇した。
（証券新報・木村）